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パブリッククラウドとは?

2015/05/20

システムの更新や新規導入に際してクラウド活用を優先する、いわゆる「クラウドファースト」の考え方が日本企業の間にも浸透し、パブリッククラウドの導入が増えています。とはいえ、現在オンプレミス(社内)で運用しているシステムのすべてを、パブリッククラウドに移行できるとは限りません。プライベートクラウドと高レベルの互換性を持ち、シームレスな運用を実現するパブリッククラウドを選ぶことが重要です。

そもそも「パブリッククラウド」とは何か

パブリッククラウドとは、データセンター事業者や通信キャリア、ITベンダーなどのプロバイダが、不特定多数のユーザーに向けて提供しているクラウドサービスです。

プライベートクラウドとパブリッククラウドの違い

プライベートクラウドとは、仮想化技術を活用して自ら基盤を構築・運用し、社内の各部門やグループ会社に対してITをサービス化して提供するものです。一方のパブリッククラウドは、データセンター事業者や通信キャリア、ITベンダーなどのプロバイダが、不特定多数のユーザーに対してサービスを提供します。
端的に言えば、プライベートクラウドは「1社占有型」であり、パブリッククラウドは「複数社共有型」であるという違いがあります。

パブリッククラウドの代表的なサービス形態

一口にパブリッククラウドといっても様々なサービスがありますが、大まかには次の3つの形態に分類することができます。

  1.  IaaS(Infrastructure as a Service):CPUやメモリ、ストレージなど、システムを構成するコンピューティングリソースおよびOSを仮想化して提供します。
  2.  PaaS(Platform as a Service):コンピューティングリソースに加え、アプリケーションの実行基盤、開発環境、運用管理ツールなどを併せて提供します。
  3. SaaS(Software as a Service):SFA/CRM、メール、オフィスソフト、グループウェアなどの汎用的なアプリケーションを提供します。

さらに最近では、仮想デスクトップを提供するDaaS(Desktop as a Service)、災害対策環境を提供するDRaaS(Disaster Recovery as a Service)などのサービスも、一般的なものとなってきました。

パブリッククラウドの特徴

パブリッククラウドを最大限に活用するためには、メリットとデメリットの両面からその特徴をしっかり理解しておくことが大切です。

パブリッククラウドのメリット

パブリッククラウドを導入することで、企業はITシステムを所有することなく、“利用”に専念することが可能となります。必要なITサービスを、使いたい時に、すぐに、調達することができるのです。加えて、ほとんどのサービスで初期導入費用はかからず、使った分だけの従量課金(変動費)で利用することができます。
さらに、ハードウェアのライフサイクルに伴うリプレース、OSの死活監視やアップデートといった基本的なメンテナンスについてもプロバイダ側で行ってくれるため、システム管理者の負荷は大幅に軽減されます。

  • 初期導入コストの削減
  • 運用管理のアウトソース化
  • リソース調達のリードタイム短縮
  • システム負荷変動への迅速な対応
  • 新技術の容易な導入

パブリッククラウドのデメリット

ただし、パプリッククラウドにもデメリットはあります。最大の問題は、運用をプロバイダに依存することで、システムがブラックボックス化してしまうことです。
どのサーバ(データ)が、どの国のデータセンターで運用されているのかも把握できない場合もあり、十分なガバナンスを効かせることができません。したがって、重要な顧客データや機密データを扱うシステムについては、コンプライアンスの観点からもパブリッククラウド上では運用できないことになってしまいます。
また、パブリッククラウドの独自仕様の基盤でシステムを運用するため、オンプレミスに戻したくても戻せないといった、ベンダーロックインに陥る恐れもあります。

真の“ハイブリッド”を実現するパブリッククラウド

プライベートクラウドとパブリッククラウドの双方の特徴を理解し、適材適所で使い分けながら連携させることで、最適なITサービスの運用を実現することができます。言い換えれば、そうした本当の意味でのハイブリッド環境に対応したパブリッククラウドを選定することが、今後のIT戦略を成功に導くポイントとなります。

ハイブリッドクラウドの条件

プライベートクラウドとパブリッククラウドの2つの環境を、単に併用するだけではハイブリッドとは言えません。むしろ、双方の環境で異なる運用管理の仕組みが並立する、これまで培ってきたスキルやノウハウを継承できない、サポートデスクも分断してしまうなど、大きな混乱を招いてしまう恐れがあります。
プライベートクラウドとパブリッククラウドの双方が同じアーキテクチャーを採用し、ユーザーに違いを意識させないシームレスな連携を実現してこそ、はじめてハイブリッドクラウドと呼ぶことができます。

・プライベートクラウドとパブリッククラウドの間でVM(仮想マシン)を自由に往来
・共通の運用管理ツールやノウハウを利用可能
・双方の環境にまたがった仮想ネットワークやセキュリティコンポーネントを提供
・プライベートクラウドのガバナンスを、そのままパブリッククラウドに伸長

VMwareソリューションで実現する安心・信頼のクラウドサービス

ヴイエムウェアでは、従来のパブリッククラウドのデメリットを克服し、真のハイブリッドクラウドを実現するサービスとして、多数の国内のサービスプロバイダーパートナーとVMwareのテクノロジーをベースにしたクラウドサービスを提供しています。
オンプレミスで運用している既存のVMware vSphere®と互換性を有しており、オンプレミスのプライベートクラウドの延長として利用することができます。
パブリッククラウドの俊敏性とコスト柔軟性はそのままに、多様な国内ユーザーのニーズにあわせた特徴的な付加価値を提供する多数のサービスプロバイダーパートナーとのエコシステムで提供されるクラウドサービスを利用することで、アプリケーションの互換性や特定のベンダーによる囲い込みを気にすることなく、オンプレミスからクラウドサービスへの可搬性と互換性を享受できます

  • VMware認定のクラウドサービス
  • オンプレミスのVMware vSphere®環境とクラウドサービスの互換性
  • 数あるサービスプロバイダーが提供する各種クラウドサービスと付加価値の中から、ご要望に合ったサービスが選択可能
  • データおよびアプリケーションを国内に維持でき、セキュリティやプライバシーに関する法規制にも対応可能
  • プライベートクラウドとパブリッククラウド間のVMの往来を担保し、システムのブラックボックス化ならびにベンダーロックインを排除

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