導入事例

【VMware Workspace ONE 導入事例】
学校法人 仁川学院 様

2019/11/20

ICTを活用した新たな教育のツールとしてiPadを一斉導入
学年ごとの運用ポリシーの柔軟な設定と迅速な展開を実現

「学校教育におけるデバイスの導入では、子どもたちが犯罪に巻き込まれるリスクを避け、安全に便利に学習できる環境を整えることが必須です。VMware Workspace ONEは、全校や学年、あるいはグループごとの運用ポリシーをプロファイルとして柔軟に設定し、簡単に一斉配信することができる理想的なモバイルデバイス管理(MDM)を実現し、子どもたちの学習意欲を高めています」

プロジェクトメンバー

プロジェクトメンバー

導入前の課題

  • 新しい学習指導要領に対応した教育コースの再編とICT活用の強化
  • iPadの運用にかかわる管理負荷の軽減

導入効果

  • 学年ごとの運用ポリシーに基づいたプロファイルを簡単に一斉配信
  • 時間帯指定によりアプリの利用可否をコントロールした運用を実現
  • アプリの表示・非表示を制御することで児童や生徒の利用環境の安全を確保

教育コース再編を機とするICT活用のためにiPadを導入

コンベンツァル聖フランシスコ修道会を経営母体とするカトリックミッションスクールである仁川学院。幼稚園から高等学校までを有し、「和と善」という建学の精神のもと、子どもたちの人格を磨くことを重視した教育を実践しています。

最近の動きとしては新しい学習指導要領を視野に、中学・高等学校において2019年度にコース制を改編。難関国公立大学への進学を目指す「アカデミア」コースと、難関私立大学への進学を目指す「カルティベーション」コースをスタートしました。そして、これを機に踏み出したのがICT活用の強化です。

高等学校の教頭であり教育企画部長を務める長町康弘氏は、「2019年度の小学校4年生の児童、中学1年生および高等学校1年生の生徒を対象に、教員用を含むトータル464台のタブレット端末(iPad)を導入しました」と話します。

ただし、こうした大量デバイスの導入では、子どもたちが犯罪に巻き込まれるリスクを避け、安全に便利に学習できる環境を整えることが必須。またその運用管理を軽減する観点から、新しいMDM(モバイルデバイス管理)を導入する必要を感じていました。

仁川学院 事務局 総務課ICTプロジェクト主任の西川聡氏は、「iPadを小学校で先行導入してきた経緯があり、他社のMDM製品を使用していました。しかし、iPadの設定を1台ごとに手動で行う必要があり、途中でエラーが出るたびにiPadを初期化しなければならないなど手戻りも頻繁に発生し、多大な時間をかけて苦労していました」と、その背景を語ります。

運用ポリシーをプロファイルに設定して一斉配信できる

仁川学院はいくつかのMDMを比較検討しましたが、「実現できる管理が限られている製品ときめ細やかな設定ができる製品の両極端なものがほとんどでした」と西川氏は話します。

そうした中で目にとまったのが、Workspace ONEです。高等学校の教諭でありICT教育推進を担当する増谷賢一氏は、「全校や学年、あるいはグループごとの運用ポリシーをプロファイルとして柔軟に設定し、簡単に一斉配信することができる、まさに理想的なMDMでした」と話します。このメリットが決め手となり、仁川学院はWorkspace ONEの導入を正式に決定しました。

また、このMDM導入に際してもう1つこだわったのが、「教員自身でプロファイル設定・変更などに対応できる運用体制を確立する」ことです。

西川氏が代表してベンダーの教育を受講し、Workspace ONEの基本的な操作方法を習得、iPadの導入時に必要なキッティング作業を行いました。現在は、全校のインストラクター役を務めることで、各教員へのスキルトランスファーを図っています。

「まだ十分な体制とは言えませんが、小学校・中学校・高等学校の各校で1名ずつのICT担当教員を任命することができました。今後もより多くの教員にスキルを広めることで、運用体制を強化していきます」と増谷氏は話します。

小学校、中学校、高等学校におけるプロファイルの設定内容

Workspace ONEの導入効果は、すぐにあらわれました。「デバイスごとに利用を許可するアプリケーションや機能を設定していた当時、丸一日をかけても終わらなかった煩雑な作業が、現在はクリック1つでプロファイルを配信するだけのわずか10分程度で完了します」と西川氏は話します。

このWorkspace ONEを活用することで、具体的に各校ではどのようなプロファイルを設定したiPadの運用を行っているのでしょうか。

まず小学校では、基本的に授業目的のアプリ以外は利用できないように制限をかけています。教諭の衛藤巧氏は、「特に外部のインターネットには一切接続できないように設定し、画面からブラウザのアイコンも消去しています」と話します。

ただし、途中で変更が行われないわけではありません。「1学期の授業で写真の撮り方やデータの取り込み方を練習したので、現在はカメラ機能を開放しています」と衛藤氏が語るように、児童の学習状況を見極めながらプロファイルを柔軟に見直しています。

さらに、Workspace ONEを有効活用することで実現したのが、時間帯指定によるiPadのコントロールです。「毎朝、始業時間の8時15分になるとアプリが使えるようになり、終業時間の15時になるとすべて使えなくなります。iPadに公開している学習アプリの中にも、お絵描きや計算ゲームなど子どもたちの遊び心をくすぐるものがあり、授業中はかまわないのですが、帰り道まで熱中してしまう場合があります。そんな心配を防ぐために、この機能を活用しました」と衛藤氏は語ります。

また万が一、児童が通学途中でiPadをなくした場合はリモート操作でロックをかけ、キャリアの連絡窓口を表示する仕組みとなっています。

次に中学校では、原則としてカメラ機能の使用を制限しています。教諭の河添友典氏は、「中学生になると子どもたちはより積極的にデバイスを利用するようになり、休み時間に友だちの写真を勝手に撮って遊んだりするのを防ぐためです」と説明します。

また、「iPadに自動的にインストールされるApple TVなどの標準アプリを非表示にできることも、Workspace ONEの大きなメリットです」と河添氏は評価します。

一方で中学校では、先に述べた小学校のような時間帯制限は行っていません。これは生徒が自宅のWi-Fi環境とつないで宿題や自発的な学習を行うことを考慮したもので、「子どもたちの学年が上がっていくのに合わせて、開放するアプリの種類も増やしていきたいと考えています」と河添氏は話します。

そして高等学校になると、iPadの使用制限は小・中学校と比べてかなり広いものとなります。「大学生や社会人になるとスマホやタブレットは日常から切り離せないツールとなるため、今のうちからそれらのデバイスとの上手な付き合い方を教育する必要があります。そこでICTリテラシーを体験的に学ぶ教材としてiPadを活用していきたいと考えています」と増谷氏は、その理由を説明します。

とはいえ、そうした中では様々な問題が起こることも予想されます。例えばインターネットのフィルタリング機能を勝手に解除する生徒があらわれるかもしれません。問題の操作を検知した場合は、その生徒に対して該当の操作を禁止する特別なプロファイルの適用を検討するというのが、高等学校としての考えです。「Workspace ONEならでは、そんな痒い所に手が届くカスタマイズが可能です」と増谷氏は語ります。

拡大するiPadを活用することで新たな教育スタイルを推進

iPadを導入してまだ日は浅いながら、教育面でも着実な成果があらわれています。

例えばホームルーム活動でクラス目標を決める際の話し合いも、飛躍的にスムーズになりました。「これまでのように教員がプリントを配って議論を誘導しなくても、生徒同士がiPad上で様々な意見を共有しながら、話をまとめていくのです。以前は目標が決まるまでに30分以上要していたのが、現在は10分程度に短縮されました」と河添氏は話します。

そして今後も新年度の小学4年生、中学1年生、高校1年生の児童・生徒を対象にiPadの導入は続くため、3年後には1,500台近くまで拡大することになります。

仁川学院は校内のWi-Fi環境の強化を順次進めながら、こうして台数を増やしていくiPadをWorkspace ONEのもとで効率的かつ安全に管理し、デジタル時代にふさわしい教育を実践していく考えです。

プロジェクトメンバーのご紹介


仁川学院中学・高等学校
高等学校 教頭・教育企画部長
長町 康弘 氏

仁川学院中学・高等学校
教諭(ICT教育推進担当)
増谷 賢一 氏

仁川学院中学・高等学校
教諭(ICT教育推進担当)
河添 友典 氏

仁川学院小学校
教諭
衛藤 巧 氏

お客様情報

お客様名 学校法人 仁川学院
WEBサイト https://www.nigawa.ac.jp
概要 カトリック・コンベンツァル聖フランシスコ修道会を母体として1950年に設立。共学制による仁川学院・マリアの園幼稚園、仁川学院小学校、仁川学院中学・高等学校を設置し、キリスト教カトリックの精神に基づいた教育の実践を特長とする。また、一人ひとりの能力を開花させるための環境づくりにも注力している。
生徒・児童・園児数 約1,454名(2019年4月1日現在)
導入環境 VMware Workspace ONE
販売パートナー ダイワボウ情報システム株式会社

※本文中に記載されている会社名及び商品名は、各社の商標または登録商標です。
※本記載内容は2019年8月現在のものです。

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