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【Horizon/AirWatch導入事例】日本パレットレンタル株式会社 様

2017/05/10

ワークスタイル多様化への対応とBCPの強化
HorizonとAirWatchで実現する統合環境
シンプルな管理でIT部門の負荷も軽減

日本パレットレンタル株式会社 ICTサポート部 ICTサービスグループ グループ長 黒岩 暁 氏
日本パレットレンタル株式会社
ICTサポート部
ICTサービスグループ
グループ長
黒岩 暁 氏

導入前の課題

  • 事業継続に向けた災害対策とセキュリティ強化
  • マルチデバイスに対応した業務環境の整備
  • モバイル端末の運用に関わる管理負荷

導入効果

  • シンクライアント環境で利便性と安全性を確保
  • PC、モバイル端末の垣根を超えて業務アプリケーションの利用が可能に
  • スタッフを増員することなくモバイル端末を含めた統合管理が可能に

物流業界を支えるサービスを包括的に開発・提供

日本パレットレンタルは、物流に用いられるパレットをはじめとしたさまざまな物流機器のレンタルや販売、物流機器の運用を支援するサービス、モノの流れを視覚化する情報サービスなど、およそ物流に関わるサービスを包括的に提供する企業です。

1971年に創業し、現代の物流現場の標準規格に準拠した11型パレットを普及させた立役者でもあります。年間延べ流通量3,700万枚はシェアトップ。大手飲料メーカー、加工食品メーカー、日用雑貨品メーカーをはじめ、名だたる企業が同社のパレットを活用しています。

「単なるパレットのレンタルだけでなく、“循環型”のパレット共同利用・共同回収のサービスを提供しているのが当社の強みの1つです。全国に1,600ヵ所の回収拠点を設け、利用が終わった後は、レンタカーのようにパレットを“乗り捨てる”ことが可能なのです。自社でパレットを運用すると回収率は70%程度ですが、当社は回収率99%を実現しています」と、ICTサポート部 ICTサービスグループ グループ長の黒岩暁氏は説明します。

同社の情報サービス事業では、レンタル品や自社所有の物流機器を管理できるクラウドサービス「epal」や、RFID等の自動認識技術を活用し、物流機器やその他の機材、商品を個体管理するソリューション「Logiarx」なども提供しています。これらのサービスは、VMwareのクラウド技術を活用して開発、提供されています。

VMware Horizonなら低コストでPC調達が可能に

日本パレットレンタルは2011年、災害対策やセキュリティ対策の強化のため、全社的なエンドユーザーコンピューティング環境の改革に着手しました。従来のPCから、シンクライアントへの転換を図ったのです。さまざまな方式や製品を検討した結果、同社は「VMware Horizon」を導入しました。

黒岩氏によれば、当初はアプリケーション仮想化方式のシステムも検討したとのことですが、すべての社員がさまざまな業務を行えるようにするため、制限のないVDI(Virtual Desktop Infrastructure)方式が適していると考えました。

「VMware Horizonは、他の製品と比べて管理性にすぐれており、既存の仮想化環境と共通アーキテクチャで構成された管理ツールが使いやすかったことが、大きな選定ポイントでした」(黒岩氏)

日本パレットレンタルでは、すべてのデスクトップPCをシンクライアント専用マシンに、モバイルPCをコンシューマ向けのウルトラブックに切り替えました。しかも、長期保証などを付与しなかったといいます。その理由について、黒岩氏は「最近のPCはハイスペックで安価です。VMware Horizonであれば、端末を交換しても自分の環境は維持されるため、高額な保険料を払わなくてもトータルコストを抑制できます」と説明します。

VMware Horizonの導入によって、これまで5時間から6時間はかかっていたデスクトップPC環境の用意は、1時間半程度で完了するまでになりました。管理担当者の負荷は大幅に軽減され、業務改革やその仕組み作りのための業務に時間を割り当てられるようになりました。

マルチデバイスに対応したワークスタイルを実現

VDIの導入から5年が経ってシステムの更改時期を迎えると、日本パレットレンタルは、「VMware Horizon 7」へアップグレードするとともに、「AirWatch」の導入を図りました。

「当社でもスマートフォンやタブレットを活用しています。私は、いずれの環境でも同じように業務を遂行できる仕組みを設けたかったのです。その点で、デスクトップもモバイルも同一の感覚で利用できる『デジタルワークスペース』のコンセプトが気に入りました」(黒岩氏)

もともと日本パレットレンタルでは、iPhoneを古くから活用していましたが、これまでは他社のMDMツールを用いて管理していました。しかし、タブレットを本格的に採用するにあたって、単なる端末管理では不十分だと考えたのです。タブレットの良さを生かしつつ利用できるコンテンツを増やし、MDM(モバイルデバイス管理)ではなくEMM(エンタープライズモビリティ管理)を実現するには、VMware AirWatchが最適でした。

黒岩氏によれば、AirWatchとHorizonの組み合わせによって、従来のMDMよりも幅広い範囲を管理できるようになったといいます。アプリケーションとオンラインストレージを制御できるようになったことで、シャドーITの危険性が排除されたことも効果の1つでした。また同氏は、管理機能が拡張されながらもシンプルに運用でき、タブレット活用で求められる管理を増員することなく実現できたことが、大きな成果だと評価しています。

日本パレットレンタルでは、営業担当者などの社外業務が中心となる社員にiPadを貸与しています。利用者へのアンケートを実施したところ、社内サーバーに格納している営業資料やカタログなどにAirWatchを介して簡単にアクセスできるようになったことが、非常に喜ばれています。

「私たちは、仕事そのもののやり方を積極的に変えていきたいと考えています。そのためにICTサポート部は、常にいちばん良いものを導入していくべきだと捉えています。現時点での最適解が、VMware HorizonとVMware AirWatchの組み合わせだったのです。今後もVMwareには、最新の技術をいち早く取り入れ、常にいちばん良いソリューションを提供し続けていただきたいと考えています」(黒岩氏)

日本パレットレンタルの業務環境は、これからもVMwareテクノロジーによって支えられ、より良く改革されていくでしょう。

Horizon+AirWatchによる理想的な業務環境の実現

Horizon+AirWatchによる理想的な業務環境の実現


お客様情報

会社名
日本パレットレンタル株式会社
WEBサイト
https://www.jpr.co.jp/
概要
1971年創業。パレットのレンタルサービスを中核に、物流機器等のマネジメントシステムや運用コンサルティングを提供する。レンタルパレット年間流通量3,700万枚(延べ数)は国内トップシェア。標準規格に準拠した「11型パレット」を国内に普及させ、流通現場の負荷軽減と効率化を推進した。
導入環境
  • VMware Horizon
  • VMware AirWatch

※上記は過去にVMware が制作したお客様導入事例の内容を元に作成しております。製品名・お客様の情報等は当時の内容です。

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